た告発状には、実に１２もの告発事実が列挙されている。アスリート助成金の不正流用から試合用グローブの独占販売による利益の中抜き疑惑、山根会長と連盟幹部の日常的な賭け麻雀の実態までスキャンダルのオンパレードだが、中でも当局が問題視しているとされるのが、「審判不正問題」である。山根会長がレフェリーに圧力を

委員会（ＪＯＣ）、日本スポーツ協会、文科省、スポーツ庁、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）などに、連盟内の不正についての告発状を送付したことが２８日、明らかになった。同会の代理人弁護士が明かした。告発状は「アスリート助成金の不正流用の教唆および隠ぺい」「試合用グローブ等の不透明な独占販売」「公式試合