成金流用やグローブの独占販売、マージャン賭博など法令違反の行為が続々と指摘されている。捜査当局は、公正であるべき試合の判定を覆す圧力、いわゆる「奈良判定」が偽計業務妨害、助成金流用は詐欺または横領の疑いがあるとして情報収集を始めた。連盟の私物化の代償は想像以上に大きい。日本連盟から去っても関西連盟の

た告発状には、実に１２もの告発事実が列挙されている。アスリート助成金の不正流用から試合用グローブの独占販売による利益の中抜き疑惑、山根会長と連盟幹部の日常的な賭け麻雀の実態までスキャンダルのオンパレードだが、中でも当局が問題視しているとされるのが、「審判不正問題」である。山根会長がレフェリーに圧力を

委員会から、「説明責任を欠いた」と指摘された日大の田中英寿理事長。日大を牛耳るドンとして週刊誌などでカネや人事にまつわる疑惑が報じられたが、いまだに表舞台に出てこない。もう一人は、助成金の不正流用やグローブの独占販売など、こちらも数々の疑惑が浮上している日本ボクシング連盟の山根明会長だ。写真は、２０

委員会（ＪＯＣ）、日本スポーツ協会、文科省、スポーツ庁、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）などに、連盟内の不正についての告発状を送付したことが２８日、明らかになった。同会の代理人弁護士が明かした。告発状は「アスリート助成金の不正流用の教唆および隠ぺい」「試合用グローブ等の不透明な独占販売」「公式試合