当の倒産件数”が、２００８年のリーマン・ショック直後の水準に達していたというのだ。倒産件数をカウントする際、一般的には「負債額１０００万円以上」を対象とする。小規模な個人経営（個人事業主）を除くためだ。だが、それでは倒産の全体像がつかみにくい。そこで東京商工リサーチは“小規模倒産”といえる「２０１８

。１０年続いたこの連載は、そんな悲劇で幕を閉じる。◇自営業のＯさん（５１）は２年前、妻の浮気が原因で離婚した。相手の男を訴えたが、和解金はたったの２７０万円。大切な妻を中古のプリウスより安い金額で奪われた彼は悲嘆に暮れた。子供もない個人事業主。何日も、誰とも会話のない日が続く。寂しさと強烈なストレス

ネットの普及とともに個人事業主や中小企業にもビジネスチャンスが広がり、小資本でも手軽にビジネスが始めやすくなった。しかし、現在ではホームページがあるだけでは以前のような優位性はほぼ失われたともいわれている。ネット上には数年前にとりあえず作ってはみたものの、更新せずに古い情報のままだったり、古いデザイ