でこう訴えた安倍首相。新元号とデフレがどう関係するのかサッパリ分からないが、庶民はそんな安倍首相の大ウソをとっくに見抜いている。日銀が５日発表した３月の生活意識に関する調査によると、１年前と比べて景況感が「良くなった」と答えた割合から「悪くなった」の割合を引いた景況感ＤＩ（指数）はマイナス１９．２と

怒涛の値上げラッシュと、庶民生活はますます火の車だ。その上、専門家は物価統計調査のデタラメを指摘。現実の実質賃金は統計の値よりも、さらに減少している恐れがあるというのだ。水面下でアベ友が蠢動…統計不正の元凶は“GDP600兆円”号令日銀が昨年１２月に実施した「生活意識に関するアンケート調査」によると

か。日銀が発表した「生活意識に関するアンケート調査」（昨年１２月実施）結果が興味深い。暮らし向きを国民がどう受けとめているかを知ることはいわば政治の要諦だ。１９８４年、筆者がワシントンに駐在していたとき、政権１期目のレーガン大統領は再選を目指した選挙戦で、「あなた方の生活は良くなったか」と聴衆に問い

２大会連続出場の惣亮を兄に持つ高谷大地（自衛隊）が初制覇した。４月の自衛隊入りを機に、減量法や生活意識などの課題を克服。「ずっと『高谷の弟』と言われてきたが、やっと大地という名前を出せた」と泣き笑いし、兄も「ずっとレスリングを辞めたいと漏らしていたが、やっと優勝してくれて本当にうれしい」と感涙した。