を開き、５年間務めた嶋基宏会長（３２）＝楽天＝が退任。新会長に西武・炭谷銀仁朗捕手（３０）が選出された。初の高卒会長の意義とは。実は、いまだにプロ野球選手会ＯＢが悔やんでいるのが、幻の松井秀喜選手会長だ。「巨人出身で人柄も良いし、リーダーシップもある。ちょうど良い時期だと思っていたときに海外ＦＡの資

期大会を開き、楽天・嶋基宏会長（３２）の後任として９代目の選手会長に西武の炭谷銀二朗捕手（３０）を選出した。任期は１年。歴代選手会長で高卒出身は初めて。西武の選手会長を２期務めた炭谷は「責任は重く、やることはたくさんあるが光栄に思う。大きな国際大会が３つ（２０１９年・プレミア１２、２０年・東京五輪、

内のホテルで行われ、嶋基宏会長（３２）に代わる第９代目の新会長に西武・炭谷銀仁朗捕手（３０）を選出した。プロ入りの際の高卒の経歴で選手会長に就任するのは歴代初となる。ネイビーブルーのスーツに紫のシャツ＆ネクタイ姿で会見に臨んだ炭谷新会長は「大変な役割。気合いが入っています」。そして「責任が重く、やる

日本プロ野球選手会（嶋基宏会長＝楽天）が１１日、巨人・山口俊投手に対する処分（総額１億円を超える罰金・減額など）の軽減問題に関して、東京都労働委員会に不当労働行為救済申し立てを行い、東京都庁で記者会見した。「山口選手に対して行った処分は、当会の組合員全員の労働条件に影響を与える可能性がある」選手会側

日本プロ野球選手会（嶋基宏会長＝楽天）は１１日、暴行などで書類送検された巨人・山口俊投手（３０）の処分を巡り巨人球団と日本プロ野球組織（ＮＰＢ）の対応が不誠実だとして、東京都労働委員会に対し不当労働行為の救済を申し立てた。選手会では、総額１億円とする罰金などが過去の不祥事やＪリーグと比べて重いとして

日本プロ野球選手会（嶋基宏会長＝楽天）は１１日、巨人と日本プロフェッショナル野球組織を相手に、東京都労働委員会に対して不当労働行為の救済申し立てを行った。選手会による同様の申し立ては０２年以来。都庁で会見した森忠仁事務局長（５５）は「客観的かつ具体的な内容が示されず、納得できなかったことで申し立てに

内で行われ、選手会の嶋基宏会長（楽天）と大野（日本ハム）、角中（ロッテ）、炭谷（西武）の選手会長３人が出席。これまでの交渉で求めていた契約更改交渉における年俸額の書面での事前通知について、交渉の１日前までに口頭で伝えられることで基本合意した。嶋会長は「１００％満足のいくものではなかったが、昨年よりは

日本プロ野球選手会（嶋基宏会長＝楽天）から９月２５日に２度目の申し入れがあった、病院の警備員に対する暴行で巨人・山口俊に科された処分（今季終了までの出場停止と総額１億円以上の罰金、減俸）の見直しについて討議した。選手会側の「３日までに回答がない場合は、東京都労働委員会に不当労働行為救済の申し立てを行

日本プロ野球選手会（嶋基宏会長＝楽天）が巨人・山口俊投手に科された今季終了までの出場停止や総額１億円を超えるとみられる罰金、減俸などの処分が重すぎるとして再検討を求めている件を議論。現時点で巨人の処分に問題はないとの結論に達した。今後、選手会がどんな対応を見せるかが焦点になる。「選手会からの要望書は

日本プロ野球選手会（嶋基宏会長＝楽天）は２９日に都内で日本野球機構（ＮＰＢ）の選手関係委員会（谷本修委員長＝阪神球団常務）と事務折衝を行ったが、“２大要求”がいずれも空振り。正念場を迎えた。喫緊の課題は、巨人の山口俊投手が泥酔し病院でトラブルを起こした件で、球団から科された罰金、減俸などの処分が重す

労組プロ野球選手会（嶋基宏会長＝楽天）は２８日、傷害と器物損壊容疑で書類送検（後に起訴猶予）された巨人・山口俊投手（３０）が球団から受けた総額約１億円の罰金や減俸処分が重いなどとして、球団に抗議するとともに、処分の再検討を求めたことを明らかにした。これに対し、巨人広報部は「山口俊投手に対する処分は妥

、大阪市内で開かれ、嶋基宏会長（３１＝楽天）の５年目の続投が承認された。試合出場機会の少ない日本人選手の移籍を活性化する制度の導入を、日本野球機構（ＮＰＢ）に求めていくことを決めた。具体的な仕組みや時期などはこれから検討するが、選手会が参考にしているのは米大リーグの「ルール５ドラフト」で、韓国プロ野

、早期の実施を目指す方針を固めた。各球団は１７日の練習の際に選手へ説明。理解を得られれば後半戦開始の１８日から新たな運用基準が適用される。前日は労組・日本プロ野球選手会が、臨時大会で後半戦開始からの運用見直しに反対を決議。嶋基宏会長（楽天）は「キャンプからやってきたことが何だったのか。このタイミング

日本プロ野球選手会（嶋基宏会長＝楽天）の臨時大会が１５日、福岡市内で行われた。今季から導入されたコリジョンルールについて、日本野球機構（ＮＰＢ）が新たな運用見直しの基準を作り、早ければ後半戦開始からの適用を検討してきたが、選手会側は反対する方針を示した。嶋会長は「選手全員が納得した時点で、新しい基準