現地の様子をつづり、旅行者に注意を呼び掛けた。フランスでは燃料税の引き上げをきっかけに抗議デモが続いている。辻は1日の時点では、パリ中心部のヴァンドーム広場周辺で起きた暴動の様子を動画で伝えるとともに、「住宅地は平穏だから、心配しないで。パリ市民は慣れていて普通に生活してます。ただ政府への怒りはなか

米宇宙ベンチャー企業「スペースＸ」は１７日（日本時間１８日午前）、同社開発のロケット「ＢＦＲ」で民間人として初めて“月旅行”を行う契約を結んだ相手が、ファッション通販サイト「ＺＯＺＯＴＯＷＮ」を運営するスタートトゥデイ社の前沢友作社長（４２）であることを明らかにした。同社ホームページに「月へのＢＦＲ

の住宅に、対価を得て旅行者を宿泊させる民泊が２０１８年６月から全国的に解禁される。しかし、まだいろいろと問題がある。まず、民泊に使えるのは年間１８０日以内という規制がある。これは各自治体によってさらに少なくすることもできる。自治体によっては、年間ゼロとする場合もあり得る。つまり、民泊の可否は事実上、

の名にちなんだもの。２０００年に米最高位の名誉勲章を受章し、ホノルル国際空港整備のための連邦予算確保にも寄与していた。日本人になじみの深いハワイに、さらになじみ深い名称の空港が誕生した。ホノルル国際空港が「イノウエ空港」へ改名。昨年、同空港へは日本から１２万人以上の旅行者が訪れていた。地元メディアな

は日本語の看板だらけ。予約したホテルの場所が分からない。足早に通り過ぎる人々には話しかけづらい。そんな旅行者がコンビニに入り、母国語でホテルの場所を尋ねると、地図を使って教えてくれる。そんなサービスが始まっている。ファミリーマート新宿靖国通り店舗には、情報端末Ｆａｍｉポートを使った「訪日外国人向けコ

ドキの仕事人】多くの旅行者を呼び込もうと全国の自治体がさまざまなアイデアで挑む中、落ち込む一方だった宿泊客を、わずか数年でＶ字回復させた市職員が静岡県熱海市にいる。目を付けたのは、バラエティー番組のアシスタントディレクター（ＡＤ）。人呼んで「熱海のＡＤお助け公務員」は、いったいどんな手法を使ったのだ

ニ新時代】訪日外国人旅行者向けのサービスが加速している。ファミリーマートは多くの大型観光バスが行き交う大通りに面した新宿靖国通り店（東京都新宿区）に、コンビニ初「国際スピード郵便引受専用カウンター」を設置した。同サービスは、旅行者が国内で購入した土産などを国際スピード郵便（ＥＭＳ）で受け付け、海外の

ることになりそうだ。自分が住まない部屋を提供する民泊。そこで旅行者が大騒ぎして近所迷惑になることもある。また、ホテルや旅館などの業界関係者は民泊の「提供日数制限」を求めており、２０日からの通常国会で「民泊新法」が提出される予定だ。新法で既存の民泊経営者が圧迫される半面、ここぞとばかり中国人が参入して

泊に使われるホテルが旅行者の口コミサイトとして有名な「トリップアドバイザー」で酷評されている。英サン紙（電子版）などが報じた。個人での観光ビザ取得はとてつもない手間が掛かるため、ほとんどの観光客は中国の旅行代理店のツアーで、中国経由で北朝鮮に入国する。首都平壌では８つのホテルを宿泊先として提供。その