を約束したミサイル発射場を稼働状態に戻した。こうしたなか、正恩氏に対する米軍の「斬首作戦」や北朝鮮内部の「クーデター」が再び現実味を帯びてきたとみるのは国際投資アナリストの大原浩氏だ。大原氏は寄稿で、反日や南北融和に突き進む韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領も共倒れになりかねない事態だと指摘する。

勢を強めている。習近平政権も対抗措置を打ち出すが、「もはや命運は尽きた」とみるのは、中国経済や市場に詳しい国際投資アナリストの大原浩氏だ。食糧や資源、人材などに決定的な格差があるにもかかわらず習政権が米国に刃向かったのは、「歴史的な愚策だ」と寄稿で指摘している。米国でも日本でもトランプ大統領を批判す

ＢＢＣ（電子版）への寄稿について、「妻は最初あまり乗り気ではなかったかもしれないですが私は勧めました」と、掲載の経緯を明かした。小林が闘病や家族についてつづった寄稿はこの日、ＢＢＣのサイトにアップされた。小林は「私の人生は、夢をかなえ、時に苦しみもがき、愛する人に出会い、２人の宝物を授かり、家族に愛