冷戦の終結を反映してか、戦闘機同士の格闘戦能力をあまり重視しておらず、航空自衛隊のF2戦闘機などの従来機に勝てないといわれる。だが、F35を空自が導入した真の意味は、センサー融合装置にある。AWACS（早期警戒管制機）や海上自衛隊の護衛艦などと戦域情報を共有する、「ネットワーク・セントリック」と呼ぶ

海上自衛隊の木田美早紀（みさき）２曹（３４）が、「美の頂点」に輝いた。東京・有明で１日開催された「ミセス・ミス・ジャパンアース日本大会」の「ミセス部門」でグランプリに輝いたのだ。女性が活躍できる職場づくりを目指す、自衛隊のＰＲに大いに貢献した。木田さんは現在、呉基地業務隊（広島県）で、艦艇の後方支援

を行い、海外１３カ国から１８隻が参列、日本の護衛艦「すずつき」（満載６８００トン）も参加した。米国は中国が南シナ海で人工島を築き、軍事基地化したことを非難、「航行の自由作戦」を行っているから、米艦は観艦式に参加しなかった。海上自衛隊が米海軍に従わないのは珍しい。「政府から、日中関係改善のため観艦式に

韓国国防省が、海上自衛隊の哨戒機が韓国駆逐艦に低空接近して「威嚇飛行した」と主張し、その証拠として公開した５枚の画像に“新たな疑惑”が持ち上がった。元防衛省の情報分析官、西村金一氏が徹底解析した結果、レーダー画面の画像に記録された「緯度・経度」が、韓国側が「威嚇飛行」があったという海域とは、まったく

同国国防省は２４日、海上自衛隊の哨戒機が、韓国艦艇に低空接近して「威嚇飛行した」と主張する証拠として５枚の画像を公開したが、極めて怪しいのだ。軍事専門家は画像の疑問点を複数指摘する。ネット上では「捏造（ねつぞう）・改竄（かいざん）疑惑」まで広がっている。やはり、火器管制用レーダー照射問題の「論点ずら

２４日、韓国軍艦艇に海上自衛隊の哨戒機が低高度で接近する「威嚇飛行」をしたと主張している問題で、２３日に撮影したとする飛行中の哨戒機の画像などを公開した。韓国側主張に沿うレーダーが測定した哨戒機の高度や距離が記された画像も含まれる。国防省関係者は「機械はうそをつかない」と語り、韓国の主張を裏付けると

題。防衛省は２１日、海上自衛隊のＰ１哨戒機が韓国の駆逐艦から火器管制レーダーを照射されたとする新証拠を公開し、照射問題を巡る韓国との実務者協議を打ち切った。安倍の“感情判断”で…レーダー照射めぐり日韓応酬が泥沼化防衛省が公開したのは、Ｐ１哨戒機が探知した火器管制レーダーの電波を音に変換した記録。耳障

韓国海軍の駆逐艦が、海上自衛隊の哨戒機に「敵対行為」といえる火器管制用レーダーを照射しておきながら、「海自哨戒機が威嚇的な低空飛行をしてきた」「日本が謝罪しろ！」などと逆ギレしているのだ。こうしたなか、軍事専門家が、韓国駆逐艦と韓国海洋警察の警備艇、北朝鮮漁船の動きを分析して、韓国側の「人道的な救助

るレーダー照射問題で海上自衛隊のＰ１哨戒機から撮影した動画に韓国語の字幕をつけて公開を始めた。日本語と英語はすでに公開しており、韓国に問題の理解を促す狙いがある。一方、韓国国防省は日本側を上回る言語で動画を公開する。韓国語、英語で公開済みだが、さらに日本語、中国語、ロシア語、フランス語、スペイン語も

、韓国海軍の駆逐艦が海上自衛隊のP1哨戒機に火器管制レーダーを照射したとされる問題で、韓国側が公表した動画の内容を受け、「この国に『法の支配』を要求するのは無理」と断じた。韓国国防省は4日、韓国側の従来の主張をまとめた内容の動画を公開。日本の哨戒機が駆逐艦に向かって「低空飛行」をした目的が不明だと指

韓国海軍の駆逐艦が海上自衛隊のＰ１哨戒機に火器管制レーダーを照射したとされる問題をめぐって韓国国防省は４日、韓国側の従来の主張をまとめた内容の動画を公開した。「日本の哨戒機が駆逐艦に向かって低空飛行をした目的が不明」とし、謝罪を要求した。国防省報道官は、レーダー照射されたなら回避行動を取るべきだった

韓国海軍の駆逐艦が海上自衛隊のＰ１哨戒機に火器管制レーダーを照射したとされる問題で、韓国国防省報道官は３日の会見で、日本の主張の問題点を指摘し、韓国側の立場の正当性を訴える動画を作成し、近く公開すると明らかにした。日本が先月２８日、問題の証拠動画を公開したことへの対抗措置だが、謝罪しないどころか、韓

ＵＢ」（土曜後１・０）に出演。韓国海軍の駆逐艦が海上自衛隊のＰ１哨戒機に火器管制レーダーを照射したとする問題について言及し、韓国側の対応に疑問を呈した。レーダー照射問題について、日韓防衛当局が２７日に実務者協議を開催するも平行線に終わり、防衛省は２８日に問題発生時の動画を公開するに至った。敦は「こん

にモチベーションを上げるのは甚だ困難だ。しかし、わが国の海上自衛隊「Ｐ１哨戒機」が、韓国海軍の駆逐艦に「ロックオン」されたとあっては、黙ってもいられない。とはいっても、現段階で公開されているのは一部情報のみだ。それでも、韓国側に「非」があることには疑いがない。深刻なのは、韓国軍がもはや、ルールに則っ

韓国海軍の駆逐艦が、海上自衛隊のＰ１哨戒機に、攻撃寸前の火器管制用レーダーを照射したからだ。米軍であれば即座に韓国艦を撃沈しかねない「敵対行為」「軍事的挑発」であるうえ、「北朝鮮の非核化」に向けた日米韓の連携を崩しかねない暴挙といえる。「従北・反日」の文在寅（ムン・ジェイン）大統領がレーダー照射事件

た。韓国海軍駆逐艦が海上自衛隊のＰ１哨戒機に火器管制レーダーを照射した問題で、金杉氏は韓国に遺憾の意を伝え、再発防止を求めた。一方、韓国外務省当局者は、韓国も日本の対応に不満を伝えたと表明し、日韓双方の応酬となった。専門家はレーダー照射の背景に「韓国と北朝鮮の“怪しい動き”があったのだろう」と大胆に

綱（防衛大綱）」に、海上自衛隊の「いずも」型護衛艦を改修して戦闘機を搭載できるようにする事実上の空母化や、艦載する最新鋭ステルス戦闘機「Ｆ３５Ｂ」の導入を明記する方針を固めた。安倍政権がいずもの空母化をもくろんでいることは、以前からたびたび報じられてきたが、昨年１２月には当時の小野寺防衛相が「改修に

、トランプ大統領が日本に「応分の負担」を求めていることを受け、防衛費を現在の対ＧＤＰ（国内総生産）比０．９％から、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）と同様の１．３％に増額する方針を固め、年末にまとめる新たな「防衛計画の大綱」に盛り込む方針だという。具体的には、海上自衛隊の護衛艦を多用途運用母艦に改修して空

北翔海莉（ほくしょう・かいり）だった。この北翔、異色の経歴を持つ元トップだ。宝塚音楽学校には「ほぼ最下位」で入学。なにせ、父も兄も「父も兄も海上自衛隊で、私も子供のころは自衛隊に入ると思っていました」と振り返る通り、宝塚受験のレッスンなど、何もしていなかった。入学後も、周囲はみな幼少時から、ダンスや

を求められたことで、海上自衛隊が参加を辞退した韓国・済州島での国際観艦式がなんともトホホなものになっていた。１１日に予定通り海上パレードが行われたが、日本以外にも中国が前日になって参加を見送り、マレーシアは当日ドタキャン。フィリピンは到着が遅れ間に合わないといったトラブルが続出。トドメはパレード後、

艦式に参加予定だった海上自衛隊に「旭日旗を外せ」と滅茶苦茶な要請をした。当然、わが海自は参加を拒否しました。そんな韓国を批判するのは普通すぎるので、ある視点からこの国を語ってみたいと思います。私は何度か落語で韓国公演をしているのですが、結論から言えば「とても好きな国」です。韓国映画の大ファン（＝一番

安倍晋三首相とともに海上自衛隊のヘリコプター搭載型護衛艦「いずも」への乗艦を検討していることが分かった。複数の日本政府関係者が明らかにした。実現すれば米大統領の乗艦は初めてとなる。軍事的威嚇を繰り返す北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）政権に対し、日米両国の結束を誇示する狙いがある。日本訪問後にトラン

、神戸市東灘区にある海上自衛隊阪神基地隊から感謝状を贈呈された。ここ数年に同隊が実施した各種行事において、歌声と元気いっぱいの舞台を披露することにより、「自衛隊諸活動への理解や海上自衛隊の充実発展に大きく貢献した」として評価されたもの。２０１５年から２年連続で同隊が主催する「サマーフェスタ」「ウイン

始まったのだ。２隻と海上自衛隊との共同訓練も実施されるもようだ。これだけでも異例の事態だが、さらに空母もう１隻が太平洋北西部へと出発、３隻が一時的に朝鮮半島周辺に集結する可能性も考えられる。正恩氏に核・ミサイル開発破棄を迫るとともに、中国に北朝鮮に対する圧力強化を求める狙いとみられるが、政治的解決が

盟の絆」が示された。海上自衛隊のヘリコプター搭載型護衛艦「いずも」が１日午前、海自横須賀基地（神奈川県）を出港、米海軍補給艦の防御を行った。昨年３月に施行された安全保障関連法に基づく米軍の「武器等防護」は初めて。加えて、日米英仏４カ国による初の合同訓練も３日から実施される。核・ミサイル開発を強行する

固たる姿勢を示した。海上自衛隊と、米原子力空母「カール・ビンソン」を中心とする空母打撃群が今週初めから、東シナ海で共同訓練に入ったのだ。国際社会の制止を無視して、弾道ミサイル発射や核実験を繰り返す北朝鮮に対し、ドナルド・トランプ米大統領が指揮する米軍が「斬首作戦」「限定空爆」に踏み切る準備が整ってき

ずもに乗艦知られざる海上自衛隊の世界」（ＢＳフジ、２６日午前１１時３０分）周囲を海に囲まれた島国の日本。尖閣諸島、竹島、東シナ海…。つねに日本を取り囲む海は緊迫している。決して安穏としてはいられないのが現状だ。そんな海を守るのが、海上自衛隊であり、海上保安庁である。番組ではそんな海上自衛隊の最新鋭護

高水準の性能を有する海上自衛隊の救難飛行艇「ＵＳ２」の後継機の検討に本格着手したことが分かった。ＵＳ２の性能を維持しながら、１機あたり約１４０億円ともいわれる機体の価格を引き下げる方針で開発を行う。政府の財政負担を減らすと同時に、インドや東南アジア諸国への輸出促進や安全保障面での協力強化にもつなげる

（６３）が２６日、都内各地で街頭演説を行った。危機管理の専門家である青山氏は、ＪＲ新宿駅前で憲法第９条の問題を語った。「（北朝鮮による拉致被害者の）横田めぐみさん＝当時（１３）＝が、自宅から１００メートルほどのところで、なぜ拉致されたのか。当時の海上自衛隊も海上保安庁も、近海で不審な船が航行していた